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三井住友アセットマネジメントのパブリシティ情報とプロモーション情報をご紹介します。
バックナンバー
- 2008年11月06日
- 2008年11月のテレビならびにラジオ提供番組を決定しました。
- 2008年10月01日
- BS朝日『中国神秘紀行』の番組提供を決定しました。
- 2008年08月06日
- 「お客さま第一主義」の考え方に基づき、テレビCMならびにラジオCMを開始しました。
- 2008年04月28日
- 『AERA（2008年5月5日号）』に投資情報が毎日更新される弊社HPの内容が掲載されました。
- PDF形式のファイルをご覧になるには、Adobe Readerが必要です。
- ■投資信託に係るリスクについて
- 投資信託の基準価額は、投資信託に組み入れられる有価証券の値動き等（外貨建資産には為替変動もあります。）の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
運用の結果として投資信託に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、投資信託は預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。
- ■投資信託に係る費用について
- ご投資いただくお客さまには以下の費用をご負担いただきます。
直接ご負担いただく費用
- 申込手数料
- 上限3.675％（税込）
- 換金（解約）手数料
- 上限1.05%（税込）
- 信託財産留保額
- 上限0.5％
投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
- 信託報酬
- 上限1.995％（税込）
- その他費用
- 監査費用、有価証券の売買時の手数料、デリバティブ取引等に要する費用（それらにかかる消費税等相当額を含みます。）、および外国における資産の保管等に要する費用等が信託財産から支払われます。また、投資信託によっては成功報酬が定められており当該成功報酬が信託財産から支払われます。投資信託証券を組み入れる場合には、お客さまが間接的に支払う費用として、当該投資信託の資産から支払われる運用報酬、投資資産の取引費用等が発生します。これらの費用等に関しましては、その時々の取引内容等により金額が決定し、運用の状況により変化するため、予めその上限額、計算方法等を具体的には記載できません。
※なお、お客さまにご負担いただく上記費用等の合計額、その上限額および計算方法等は、お客さまの保有期間に応じて異なる等の理由により予め具体的に記載することはできません。
《ご注意》
上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、三井住友アセットマネジメント株式会社が運用するすべての投資信託における、それぞれの費用の最高の料率を記載しております（当資料作成基準日現在）。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前に投資信託説明書（交付目論見書）や契約締結前交付書面等を必ずご覧ください。
- 当資料は、三井住友アセットマネジメントが、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として作成したものであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨を目的としたものではありません。
- この資料の内容につきましては当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
- この資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。コメントは、作成時点での投資判断を示したものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また、運用実績等に関するグラフ・数値等は過去の実績を示すものであり将来の運用成果をお約束するものではありません。
- この資料に分配金の実績が示される場合、それらは当ファンドの過去の実績であり、将来の分配の実行をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる、又は分配金が支払われない場合もあります。
- この資料に記載しているインデックス等の知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
- 投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先いたします。
- 当ファンドのお申込みの際には、最新の投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめあるいは同時にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。投資信託説明書（交付目論見書）は各販売会社までご請求ください。
- 投資信託は預金ではありません。投資信託は株式等値動きのある証券（外国証券には為替の変動もあります）に投資しますので、基準価額は変動いたします。従って、元本や利回りが保証されているものではありません。
- 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 投資信託を証券会社以外でご購入いただいた場合、投資者保護基金の対象とはなりません。
- 投資した資産の価値の減少を含むリスク（価格変動リスク・為替変動リスク・信用リスク等）について、投資信託をご購入のお客さま（受益者さま）が負うこととなりますので、ご自身でご判断頂きますようお願いいたします。
- 各販売会社における詳しいお取扱い状況については、直接販売会社にお問い合わせください。
- この資料に評価機関等第三者による投資信託・運用者に対する評価・分析が掲載される場合、その評価・分析は過去の一定期間の実績を評価したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
- 当ウェブサイトに掲載している情報の内容（リンク先のサイト含む）に関しては、万全を期しておりますが、当ウェブサイトに記載された情報を使用することによって被ったいかなる損失についても、三井住友アセットマネジマント株式会社が補償するものではありません。また、予告なく当ウェブサイトに掲載した内容が、変更・または廃止される場合がありますのであらかじめご承知おきください。
